矯正治療
マウスピース型矯正装置(インビザライン®)
マウスピース型矯正装置(インビザライン®)
透明で取り外せる、ストレスフリーな選択
マウスピース型矯正装置は、従来のワイヤー矯正(マルチブラケット装置)とは全く異なるアプローチの治療法です。最新のデジタル技術を用いて、患者様専用に完全カスタムオーダーメイドで製造された透明なマウスピースを順次交換していくことで、歯並びを理想的な位置へと導きます。


マウスピース型矯正の4つのメリット
1.取り外しが可能で衛生的
食事や歯磨きの際は外せるため、食事の味を損なわず、普段通りのオーラルケアが可能です。ワイヤー矯正のような「食べ物が詰まる」ストレスがありません。
2.周囲に気づかれない透明感
装着していても至近距離でなければ分からないほど透明です。お仕事や大切なイベントを控えている方も安心して治療を継続できます。
3.痛みや違和感が少ない
1枚のマウスピースによる歯の移動量が細かく設定されているため、装置調整後の独特な痛みが抑えられます。また、金属が頬や舌に刺さるトラブルもありません。
4.通院回数を抑えられる
ご自身で装置を交換して進めるため、お仕事や学業で忙しい方でも無理なく継続しやすいシステムです。
専門医だからこそお伝えしたい「注意点」と「限界」
マウスピース型矯正は非常に優れた装置ですが、「魔法の装置」ではありません。良好な結果を得るためには、以下の特性を正しく理解する必要があります。
20時間以上の装着が絶対条件
取り外せることは利点ですが、1日20時間以上装着しなければ、歯は計画通りに動きません。治療の成功は、患者様ご自身の「協力(使用時間)」に大きく依存します。
治療中の「虫歯治療」が困難
治療開始時に最終段階までの装置を一括で設計・製造します。そのため、途中で虫歯治療を行い歯の形が変わってしまうと、全ての装置が合わなくなり、高額な装置の再作製が必要になります。矯正開始前に虫歯を完治させることが不可欠です。
適応症に限りがある
重度の不正咬合や骨格的な問題がある場合(顎変形症など)は、マウスピース単独では対応できない「適応外」となることがあります。保険適用疾患では、適用外となります。
「歯を削る処置(IPR)」の必要性
歯を並べるスペースを作るため、歯の両サイドをコンマ数ミリ単位で削る処置(IPR:ディスキング)を併用することが一般的です。
「アタッチメント」の存在
マウスピース型矯正を行う際、多くの患者様の歯の表面には「アタッチメント」と呼ばれる小さな突起物を装着します。これは、マウスピースの力を歯に効率よく伝え、計画通りに歯を動かすために欠かせない非常に重要なパーツです。前歯にアタッチメントがつくと、光の加減で少し凹凸が見えることがあります。
当院のマウスピース矯正が選ばれる理由
当院では、マウスピース型矯正装置を「単なる美容ツール」ではなく、「医療機器」として厳格に扱います。
「噛み合わせ」の精密設計
マウスピース矯正で起こりやすい「奥歯が浮いて噛み合わなくなる」といったトラブルを防ぐため、矯正歯科専門医が動的な噛み合わせを考慮して設計します。
ハイブリッド治療の提案
マウスピースだけでは困難な動きが必要な場合、補助的に一時的なブラケット装着や顎間ゴムを併用するなど、専門医ならではの「引き出しの多さ」で理想のゴールへ導きます。
徹底した事前診断
セファロ分析(顔面頭蓋全体のレントゲン分析)を行い、マウスピース矯正が本当にその方の骨格に適しているかを慎重に判断します。
当院で使用しているマウスピース型矯正装置(インビザライン®)についての注意事項
未承認医薬品等であること
マウスピース型矯正装置(インビザライン®)は、医薬品医療機器等法(薬機法)の承認を受けていない未承認薬品です。
入手経路等の明示
マウスピース型矯正装置(インビザライン®)は、米アライン・テクノロジー社の製品です。アライン・テクノロジー社の日本法人である「インビザライン・ジャパン合同会社」より入手しています。
国内の承認医薬品等の有無
日本国内にも、マウスピース型矯正装置を作製しているメーカーがあります。当院が使用しているマウスピース型矯正装置(インビザライン®)以外に、日本で薬機法の承認を得ている矯正装置が存在します。
諸外国における安全性等に係る情報
マウスピース型カスタムメイド矯正装置(インビザライン®)は、1998年にFDA(米国食品医薬品局)から医療機器として認証され、販売認可を受けています。2023年3月時点では世界100ヶ国以上で1500万人をこえる患者様が矯正治療を行いましたが、重大な副作用の報告はありません。
医薬品副作用被害救済制度について
マウスピース型矯正装置(インビザライン®)は完成物薬機法対象外の矯正歯科装置であり、承認薬品を対象とする医薬品副作用被害救済制度の対象外となる場合があります。